特定したそれぞれの「マテリアリティ（重要課題）」に基づき、取り組む方向性を「アクションプラン」として策定しました。

策定したアクションプランに基づいて、国内外の各部署・関連会社および全ての従業員が、事業を通じた社会課題の解決に取り組んでいきます。